日本で5Gを普及させるメリット4つ|日本は世界に比べて出遅れている?

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5Gってなに?

5Gとは、第五世代移動通信システムの事で、『G』はGenerationを略した記号です。高速・大容量化、超多数端末接続、超低遅延、超高信頼性、省電力化、低コスト化などが検討されています。

VRや自動運転、ドローン技術に応用できる技術とされており、2019年にはアメリカをはじめ、韓国やイギリスといった先進国を中心に商用サービスが開始されており、日本では2020年からの商用利用が開始される予定です。

データ速度

5Gの通信速度は、4Gの約20倍以上に進化します。

無線通信の速度を決める、無線アクセス方式は、過去の1Gから4Gまで、大きく進化してきました。しかし5Gの無線アクセス方式は、4Gと同じです。5Gで何が変化したのかというと、アンテナ技術です。

無線アクセスの方法が同じであっても、5Gはアンテナ技術を向上させることで、4Gよりも100倍と言われる通信速度を実現させることが可能と言われています。

リアルタイムな応答性

5Gのリアルタイムな応答性を実現するための鍵が「エッジコンピューティング」です。

エッジコンピューティングは、デバイスとサーバーの距離を短くすることで、通信時間を短縮する技術になります。

5Gは、通常の通信のようにデバイス→基地局→インターネット→クラウドサーバーのような流れではなく、デバイス→基地局→基地局近くのサーバーという流れで通信を行いますので、距離が短く、リアルタイムな応答性を確保できます。

多くの接続が可能

5Gになると、多数同時接続が可能です。これを実現する技術が「グラント・フリー」という技術になります。

グラント・フリーは、デバイスと基地局の通信を簡素化することで、同時接続を可能にする技術です。

通常の技術ですと、基地局が通信のグラント(事前許可)を発行するのに対し、5Gではこのグラントが不要になります。こうすることで、通信の混雑がなくなり、基地局に多くのアクセスを集めることが可能になります。

日本の5Gに注目している機関

日本では2020年より5Gによる商用サービスが開始予定です。

現在の通信速度を遥かに上回る通信速度の5Gは、多くの企業、機関が注目をしています。特に携帯電話事業を営む企業や、自治体などが、5Gの利用をいち早く検討していると言われています。

5Gがもたらす携帯電話事業の変化や、自治体にもたらす恩恵について、解説を行っていきます。

企業

企業で5Gをいち早く導入しようとしているのは、携帯電話企業です。

NTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンク、楽天モバイルには、5Gの電波が与えられました。

NTTドコモは2020年3月25日から、KDDI(au)は2020年3月23日、ソフトバンクも2020年3月27日、楽天モバイルのみ2020年9月30日からサービスを開始しています。

自治体

地域の個別ニーズに対応した5Gの利用も促進検討されています。「ローカル5G」と言われるものです。

ローカル5Gは、通信障害や災害といった自治体で起こる危機に対し、独自のネットワークで速やかに対応できるとの期待があります。

通信事業者による5Gエリア展開が難しい場合でも、自治体が独自に5Gシステムを構築、運用ができるため、地方で元々、携帯電話の電波が弱い場所でも、利用可能です。

日本で5Gを普及させるメリット4つ

日本で5Gが普及することで、大きなメリットがもたらされます。通信が高速化され、多くのデバイスが同時に快適に接続可能です。自動運転やIOTといった、モノとインターネットの繋がりも深くなるはずです。

ここでは、5G普及で日本にもたらされるメリットを4つ解説していきます。5Gは社会インフラを向上させ、現在の生活を一変させる可能性を秘めた技術といえるでしょう。

日本で5Gを普及させるメリット1:ネットワークの安定性

5Gの通信速度は、4Gに比べて20倍になります。

インターネットで動画を見る人は多くいますが、5Gになることで、動画を快適に見ることが可能です。通信速度の向上により、動画の閲覧をはじめ、各種通信ネットワークが安定します。

通信ネットワークが安定することで、自動運転といった先進技術の利用普及が期待されています。5Gの普及が、日本の社会インフラに与える影響やメリットはとても大きいと言えるでしょう。

日本で5Gを普及させるメリット2:柔軟性

5Gが普及することで、柔軟なネットワークの構築ができるようになり、ローカル5Gでは、自社の利用に適した通信インフラを構築することが可能です。

例えば農業であれば、5Gの通信技術を利用して田畑を管理したりすることもできますし、建設現場では、重機を5Gで自動遠隔操作しながら作業することも可能です。

5Gは利用する用途が柔軟ですので、多くのインフラや企業に利用価値があります。

日本で5Gを普及させるメリット3:機動性

携帯電話での5Gは、当面は都市部での利用に限られますが、ローカル5Gは、企業や自治体が行うことで、速やかなサービスが展開可能です。

こうすることで、後回しになりがちな地方での通信インフラ整備が加速し、地方でも5Gの恩恵が受けられます。

問題としては、自治体や企業が、どこまで5Gという通信を使いこなせるのかですが、最初のうちは難しくても、少しずつメリットを享受できるはずです。

日本で5Gを普及させるメリット4:セキュリティ

5Gの中でもローカル5Gはセキュリティ面でも優れています。

ローカル5Gは、自社や自治体の枠内だけで使用することも可能なため、通信を限定的にすることで、他の地域へ通信を飛ばさないこともできます。

外部ネットワークに接続しないことになりますので、不正アクセス被害にあう可能性が低く、セキュリティとしては高いといえるでしょう。

日本で5Gを普及させるために必要なこと

5Gは社会を変える可能性がありますが、現時点で日本は世界に比べて5Gの利用が遅れています。

世界ではすでに5Gを商用利用開始させている国も多くあり、5Gの家庭向けのサービスも始まっている国もあります。

日本ではなぜ、5G普及が遅れているのでしょうか。日本で5Gを普及させるために必要なことを、ここでは解説していきます。

基地局を多く作る

日本で5Gを普及させるためには、5Gの基地局を多く作る必要があります。

現時点で、通信キャリアは都市部を中心に5Gの基地局の建設は進んでいますが、まだ地方には少ない状況です。

仮に5Gのスマホを持っていても、ほとんどの地域では4Gしかつながりません。5Gの基地局を建設するには、大きなコストがかかるため、急にはできないかもしれませんが、日本で普及させるのであれば、必要な措置となります。

5Gスマホの値段を安くする

日本で5Gを普及させるには、5G対応のスマホを安くすることも重要です。

現時点で、5G対応のスマホは日本では高く、簡単には買えない状況です。5Gスマホ価格も数万円は軽くします。

また、最新スマホの値引きも法律で厳しくなり、スマホの本体価格に対する2万円以上の値引きができません。そうなると、インフラが整っても、5Gを利用できるスマホを購入できませんので、利用者は限られます。

日本の5Gが世界に比べて出遅れている理由

世界では2019年から5Gを利用している国もありますが、日本では2020年に5Gを商用利用開始するとしています。

世界よりも遅れているイメージですが、実は、日本の方が5Gの取り組みは早く、他の国々の方が出遅れていました。

しかし、多くの理由があり、日本は世界よりも5Gの利用が遅れています。ここでは、日本が5Gで出遅れた理由について解説を行います。

世界の5G開始時期と比較

世界に目を向けると、2018年にアメリカで5Gの利用が早く始まり、その後、2019年には、イギリスや韓国、ドイツ、中国、サウジアラビア、オーストラリアといった20ほどの国で、5Gの商用利用が始まっています。

こう考えると、日本の5G商用利用開始時期が2020年となると、他の国よりも遅れていると言わざるを得ません。

東京オリンピックが関係

日本が5Gに出遅れた理由に東京オリンピックがあります。

2020年の東京オリンピックに照準を合わせ、5Gの商用利用開始を計画していた日本は、その方針を変えることなく、世界でいち早く5Gの実用化を検討しながら、出遅れる結果となりました。

日本は商用利用には出遅れましたが、5Gを社会インフラとして世界に先んじて発達させられる可能性はあるので、今後に期待です。

日本で5Gが広く普及すればメリットは大きい

日本で5Gが広く普及することで、高速通信や多数同時接続といった通信インフラが劇的に向上し、現在よりも多くのサービスや技術が登場するでしょう。

現在、日本は5Gの利用には一歩出遅れていますが、社会インフラとして発達させることは可能です。

今後、不可能であったことが可能になる世界を楽しみにしながら、5Gの今後に期待していきましょう。

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