目次
要件定義と要求定義の違いとは?
要件定義と要求定義の違いとは何でしょうか。
システム開発の際によく耳にする「要求定義」と「要件定義」ですが、よく似た言葉のため、混乱する場合があります。
本記事では、要求定義と要件定義の違いとその概要について詳しく解説していきます。
また、要求定義で注意すべきことや具体的な流れを紹介するとともに、要件定義で定義する要件の種類、それに必要とされるスキルもあわせて紹介していきます。
要件定義と要求定義の違いについて、ぜひ理解を深めてください。
要求定義の概要
要求定義とは、非エンジニアがシステムに要求する仕様を定義したものです。
「〇〇したい」「〇〇になる」などという表現が使われ、システム開発で何が必要なのかが記載されています。
この要求定義はシステム開発の上流工程として重要です。
最初のプロセスである要求定義がしっかりしていないと、その後の流れがうまくいかず、システムの品質を左右してしまいます。
たとえば発注者に「顧客の名簿を何とか活用したい」という思いがあったとします。
このままでは漠然としていますが、これを具体的に「名刺データを見込み度合い順に検索したい」などと実際に実現したい内容をして直します。
これを技術者側が「こういった機能なら実現できる」という内容が「要件定義」となります。
そのため要求定義は要件定義のひとつ前の段階の作業です。
要求定義で注意すべきこと
要求定義で大切なことは、いつまでにどのような効果を狙って、どのくらいの予算でシステムをつくるのか、という要求の内容について明確にしておくことです。
「何をつくるのか」という内容を文章や表、グラフを使用して分かりやすく要求を整理してドキュメント化したものが要求定義書です。
そのため、要求定義が曖昧な状態で要求定義書を作成し、システム完成後に「内容に違いがある」ということがないように、事前に発注者と打ち合わせを行い潜在的なニーズの掘り起こしまでを行うようにしましょう。
予定していた「要求定義」が問題なく、そして過不足なく満たされているかを事前に漏れがないように注意しましょう。
要件定義の概要
要求定義を実現するために、エンジニアがシステムを動かすための仕様を定義したものが要件定義です。
発注者の希望や要望をしっかりと理解し、実現できる機能や性能を明文化したものを要件定義書と呼びます。
要件定義は誰がするべき?
要求定義は非エンジニア(発注者)が行いますが、要件定義はエンジニアが行います。
要件定義は要求定義をもとに行うため、要求定義で発注者の希望をしっかりと把握できていないとトラブルに発展する可能性があります。
上流工程と下流工程の違い
上流工程と下流工程の違いを理解することは、システム開発を円滑に進めることに役立ちます。
ここでは、2つの工程の違いについて説明していきます。
システム開発は、上流工程と下流工程に分けられます。
一般的に上流工程とは、システム開発における初期の工程のことです。システムは複数の工程から成っていて、予算や要求に基づいてシステムの全体概要を決定するなど、システム開発の重要な工程を指します。
それに対して、下流工程は、上流工程で決定されたものに対して、実際にコーディングやシステムの作成途中に行われるテストなどを指すなど、この2つには内容に大きな違いがあります。
つまり、上流工程に失敗してしまったシステム開発は、プロジェクト全体が失敗となる結果を招きかねません。システム開発における上流工程がいかに重要かということがわかるのではないでしょうか。
上流工程と下流工程の違いと概要を整理して理解してから工程に取り組みましょう。
要件定義で定義すべき4つの要件
プロジェクトを円滑に進めていくためにも、要件定義の品質は開発の根幹部分になります。
具体的に要件定義で定義する必要がある要件とは何か、ということをここでは確認していきます。
要件定義で行うこととしては、下の4つに大きく分けることができます。
1:業務要件
業務の流れ明確にして何を実現するのかという部分を指します。
現状の業務がどのように流れていて、どの段階にあるのかを明確にします。
発注者とエンジニアで意見がかみ合わずに認識の違いがあるままで開発がスタートしてしまうと、手戻りが発生したり、時間やコストの浪費になる可能性があります。
この段階では業務に詳しい担当者とともにコミュニケーションを密に取り合って、しっかりと目的の擦り合わせを行うことが大切です。
2:機能要件
必ず実装する機能のことを指します。
発注者が「必ず実現してほしいこと」「この機能がなくては困る」という希望と直結しているので、決めやすい部分です。
3:非機能要件
セキュリティや保守性など機能以外の部分を指します。
機能要件は発注者が必ず実装してほしいもののため、実際に実装されても満足度はそれほど得られないことも多いです。
しかし便利な機能やサポートの充実など、非機能要件が充実していれば、満足度のアップが期待できます。
4:システム要件
システム開発の方向性を決める部分を指します。
業務の流れを定義した後、それをどのようにシステムに落とし込んでいくかを決めます。
業務要件で決定された「業務上で要望すること」と、これから決める「システム化によってできること」は必ずしも同じではないので、ギャップが生まれないように注意して進める必要があります。
要件定義を作成する時の手順3つ
適切な要件定義をするためにも、作成する時の手順を理解しておくことは重要です。
大きく分けると、ユーザの要求を把握すること、機能の細分化をすること、そして要件定義書を作成することという3つの手順に分けられます。
それぞれ大きな違いがあるので、以下に詳しく解説していきます。
1:ユーザの要求を把握する
まずは、ユーザの要求を把握することです。
ユーザへのヒアリングを通して、機能要件や非機能要件などの重要なポイントを確認していきます。
ここでは、ユーザと制作側の間で認識に相違がないか、また、抜け漏れや曖昧と感じる部分がないのかを洗い出しをして、意見交換をしていくことが大切です。
顧客の要望を受け入れることも大切ですが、システム完成後の品質にも大きく影響するので、システム完成後の内容に認識違いが生まれトラブルの原因とならないように、噛み合わない部分がある場合は細部までしっかりとヒアリングを行いましょう。
2:プログラミングにおける機能の細分化をする
ヒアリング完了後は、ヒアリング内容からユーザの抱えている問題を掘り下げ、解決策を模索していきます。
様々な角度で顧客の抱えている問題を再度検討して、見えてきた問題をひとつずつ解決します。
顧客の要求を細かく分解し、機能を細分化します。
3:要件定義書を作成する
上記の段階を経て、最終的には要件定義書としてまとめます。
要件定義書には、全体の概要、ユーザからの要求、そして目的や目標を記載します。
ユーザからのヒアリング内容との違いが発生しないように注意しましょう。
また、顧客に説明する資料になるので、ITの知識がない顧客にもわかりやすい内容で作成することを心がけましょう。
要件定義に必要な能力5つ
システム開発は、すべて1人で進めるわけではありません。
様々な人達と連携して円滑に進めることが必要です。
ここでは、要件定義をムーズに行うために必要な能力を5つにまとめて説明しています。
エンジニアにとって欠かすことができない重要なポイントにもなるので、日頃から意識して身に着けていきましょう。
1:表現力
システムの詳細をドキュメントでわかりやすく表現する力が必要です。
実際にプロジェクトに関わるエンジニアなどの作業工程に関わる人々が、同じ共通認識ができるように、分かりやすく正確に表現する力が必要です。
人によって捉え方が変わるようなドキュメントでは、ミスやトラブルの発生に繋がりかねません。
誰が見ても理解できる内容のドキュメントを作成しましょう。
2:想像力
完成されたシステムがどのように動くのかをイメージできる想像力が求められます。
顧客の要望をどのようにシステム化するのか、そしてユーザのオペレーションがどのように動くのかを具体的にイメージでする必要があるからです。
3:計画力
工程を逆算して計画する力は必要不可欠な力です。
要件定義の作業は大切であるものの、時間がかかり過ぎることは作業工程に支障をきたすことになります。
要件定義の段階で今後起こり得るリスクまで逆算して未然に防ぐことで、下流工程に入った際に工程戻りが発生したり、顧客との意見の食い違いによるトラブルを回避できます。
4:コミュニケーション力
顧客の要望や意図を細かなところまで、ヒアリングするコミュニケーション力が必要です。
顧客からの要望の中で、どうしてもシステム化を実現することができないこともあります。
システム完成後に認識違いが発生してトラブルを回避するためにも、顧客に寄り添った気持ちの良いコミュニケーションをとることを心がけましょう。
5:柔軟性
開発途中段階で変更があっても迅速かつ柔軟に対応する力が必要です。
当初予定したものと違いがあるということも発生する可能性があります。
そんな時に、状況を把握して素早く軌道修正できる力が重要です。
要件定義と要求定義の違いを理解して仕事に活かそう
ここまで、要件定義と要求定義の概要と違いについて説明してきましたが、違いは理解いただだけましたでしょうか。
要件定義と要求定義はシステム開発の工程の中でも、根幹となる重要な工程ということがわかりました。
要件定義と要求定義の違いを理解して、ぜひ仕事に活かしてください。
インフラエンジニア専門の転職サイト「FEnetインフラ」
FEnetインフラはサービス開始から10年以上『エンジニアの生涯価値の向上』をミッションに掲げ、多くのエンジニアの就業を支援してきました。
転職をお考えの方は気軽にご登録・ご相談ください。